ハト派FRB当局者らの発言でBTC反落　それでも底固めが見えてきたか【仮想通貨相場】

2022-01-14 18:00:00

著者長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク　マーケットアナリスト
英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。

13日のビットコイン（BTC）対円相場は182,015円（3.61%）安の4,864,310円と反落し、前日の上げ幅を解消した。
12日の米消費者物価指数（CPI）が前年同月比で7.0%と市場予想と合致したことで、米連邦準備制度理事会（FRB）が追加で引き締め政策を行うとの懸念が和らぎ、BTCは500万円台を回復し、今月6日ぶりに508万円まで戻した。13日の東京時間には一時500万円まで押す場面があるも、節目の水準で買い支えられ、揉み合いに終始。その後、米卸売物価指数（PPI）も概ね市場予想と合致したことで、相場は508万円上抜けを試すも、FRBの中でハト派として知られるブレイナード理事やシカゴ地区連銀のエバンス総裁らからタカ派発言が相次ぎ株価が反落すると、BTCも連れ安となり500万円を割り込んだ。
相場は一時、12日に上抜けした短期ソーサーボトムのネックラインが走る43,000ドル（≒491万円）で下げ止まるも、米株が一段と安くなるのを眺め同水準をも割り込み、前日の上げ幅を完全に掻き消した。

第1図：BTC対円チャート　1分足　出所：bitbank.ccより作成