米市民、約8割が「仮想通貨投資は有効なインフレヘッジ手段」と回答

仮想通貨



2022-01-21 12:36:11

米国の仮想通貨意識調査

暗号資産(仮想通貨)プラットフォームを提供するVoyager Digitalは20日、アメリカで実施した仮想通貨に関する第1回信頼度調査の結果を発表した。

調査は、マーケットリサーチ企業Savanta社と共同で実施。仮想通貨に関する保有者と非所有者の考え方の違いや、世代間の意識の差異などのデータを得ることを目的に、6,000以上の回答を得たという。

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調査結果からは、Voyager顧客の76%が仮想通貨への投資はインフレ・ヘッジになると考えていると回答したことがわかった。

アメリカの消費者物価指数(CPI)は上昇を続けており、2021年12月度は、前年同月比で+7.0%を記録。記録的なインフレに対する高い関心が回答に反映されたか。

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仮想通貨の普及に前向き

また、回答した米国市民の約48%は、今後3年以内に仮想通貨がより広く受け入れられると考えていることも分かった。知人や友人に仮想通貨への投資を勧めた回答者は66%に達している。

仮想通貨保有者に至っては、98%が2022年も仮想通貨を購入すると回答。仮想通貨に対する楽観的な姿勢が表れた。

出典:Voyager

また、以下のように年代別でも、幅広い年齢層が2022年に仮想通貨への投資を検討していることも確認された。

Z世代:36%
ミレニアル世代:43%
X世代:31%



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